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「ペルソナとは何か」については方々で語られていますので、例えば「「ペルソナ」マーケティングを知っていますか?」等をご覧ください。名前や趣味、価値観、プロフィール、写真等も添えて、具体的な顧客像を設定しようというものです。
しかし、「ペルソナを作るメリット」については、例えば国内有数のペルソナ・マーケティングの会社の資料によっても、
「この人の不満は何?」「この人ならどこを比較すると思う?」同じ顧客像を共有することで議論の焦点が明確になる。議論のベクトルが一致して会議が活性化。導き出された結論は細部まで配慮された深いものに
といった説明に終始しています。会議を活性化するために数百万円を投じるのでしょうか? あるいは、Web担当者が一人で、顧客像を共有する相手がいない場合はペルソナは不要なのでしょうか?
「Webサイトをどう作るか」という枠に閉じこもって考えるのでこうなってしまうのです。ペルソナを本当に理解するには、事業開発で説明した、
「顧客」とは、"人そのもの" ではなく、"人が持つ欲求" である
ことを押さえる必要があります。
「小学生の子を持つ30代の主婦」ではなく、「小学生の子を持つ30代主婦。私立中学に進学させようと塾へ行かせているが、子どもが勉強をしなくて困っている。子どもにやる気を出させるにはどうしたらいいか?」を導くためにペルソナが必要なのです。「人」をいくら具体化にしても顧客にはなりません。人が解決したい欲求が顧客なのです。
顧客が欲求を解決しようとし始めてから、自社の製品、サービスによって解決されるまでのシナリオがユーザ体験シナリオです。
顧客も自社も共にハッピーエンドとなる過程に、どのようなアクション(広告など含む)、コンテンツ、機能などが必要なのかを検討します。
ここで挙げられたものが、Webサイトに載せるべき情報であったり、実施するべき広告プロモーションです。「何をするべきか」が決まる大切なプロセスです。
顧客は受け取った限りの情報に基づいて判断します。「高品質である」ということと、「高品質であると顧客に伝わること」は別です。すべきことを、どのようにするのかを吟味しなければなりません。
事業戦略からWeb戦術の企画・設計までを通じて、「何を作るべきか」(一次的創造)が決まりました。「それを作る」(二次的創造)のがこの開発フェーズです。
一次的創造を適切に表現するために、各方面のプロフェッショナルが集結します。デザイン、ユーザインタフェース、配色技法、プログラミング。
SEOに対して、訪れたユーザが購買に結びつくようにページを最適化することをLPO(Landing Page Optimization)と言いますが、LPOはこの開発段階から始まっています。

SEOについても既に情報が溢れていると思いますので基礎的な情報は割愛します。内部施策(コーディングの最適化)と外部施策(被リンクの最適化)の両輪で、選定したキーワードによる検索で上位に表示させる試みです。
効果検証も容易なため、別途パッケージ化したサービスメニューを提供予定です。

Yahoo!リスティング広告(旧Overture)やGoogle AdWordsは、不親切な業者に任せるとSEOとの関係を無視して掲載される可能性があります。たくさん予算を消化してもらうことが彼らのビジネスだからです。
私たちは、SEOで11位以下のワードのみを掲載するなど、予算を効率的に使うように配慮しており、そのため、数百、数千にのぼる膨大なワードの順位を日々確認できるツールを活用しています。
また、地域が限定されたビジネスでは、配信地域を市区町村単位で絞ったり、日中のオフィスワーカーが対象のビジネスでは、平日のワークタイムのみ掲載するなどの工夫により、顧客の予算を無駄にしない努力をしています。
「マーケティング」という言葉はマジックワードで、「〜マーケティング」と付加すると、あたかも立派な概念のように見えてしまいます。私たちは、「マーケティング」=「顧客をサイトに呼ぶ活動」と定義します。ですから、SEOもSEMもマーケティングの一つです。
ところで、通常マーケティングは、「それを探している人」「それを買いたい人」の前に、いかに効率良く登場するかが焦点となります。欲求を解決する選択肢の一つに入れてもらい、自社を選んで欲しいのです。この、欲求解決マーケティングは絶対に欠かせない活動ですが、欠点もあります。一つにはライバルが多いため顧客獲得費用が高くつくこと。もう一つは、競争に負けると、顧客の頭からは消え去ってしまうことです。
そこで、欲求解決マーケティングと並行して、欲求喚起マーケティングも行うことをお勧めします。今すぐ欲しいわけではない、今すぐ行きたいわけではないが、興味がある、いずれ… という顧客を集めるのです。このマーケティングにおいては、「売り込む」のではなく「関係を築く」ことが必要です。セールスマンではなく、詳しい人、役に立つ人と思ってもらうのです。欲求喚起マーケティングは、ライバルがまだ群がっていませんので、費用効果的に集めることができます。また、セールスマンではなく、役に立つ人という関係ですので、たまたま直近の競争では負けてしまっても、次回必要になったときに自動的に選択肢の一つに加えてもらうことができます。つまり、最初に掛かった顧客獲得費用で、何度でも検討の対象にしてもらうことができるのです。
インタレストマッチ(Yahoo!)やコンテンツターゲット広告(Google)は欲求喚起マーケティングに使えるツールです。ここで獲得した将来の顧客と、ダイレクトマーケティングを通じて関係性を深めていきます。